- 公務員はいま人手不足になっている？
- 人手不足だといわれる原因はなに？
そんな疑問を解決します。
- 公務員が人手不足になっている現状分析
- 人手不足を引き起こしている原因
- 実際に現場で感じた人手不足
- 公務員の人手不足対策に必要なこと
私は2～3年前まで国家公務員として務めていましたが、すでに人手不足を実感していました。
なぜ人手不足だと感じるのか、実際のデータで裏付けを取ってその原因を分析。
この記事では公務員が人手不足といわれる理由やその原因について、実体験を交えて解説します。
公務員の人手不足をデータで分析
まず本当に公務員は人手が足りていないのでしょうか、統計データをもとに分析してみます。
結論からいえば、見た目上職員数が足りているように見えても、実態は人手不足が進んでます。
具体的には次の統計を参考にしました。
- 国家公務員・地方公務員の職員数
- 職員の年齢バランス
- 退職者・休職者の数
- 残業時間の長さ
国家公務員・地方公務員数は横ばい
国家公務員と地方公務員の職員数は、実質的にはほぼ横ばいで推移しています。
図を見ると急に職員数が減少していますが、業務の縮小や別組織への移行といった理由です。
- 組織・職員の独立行政法人化
- 郵政民営化
- 民間への委託の増加
そのため実質的に、職員数は同じくらいの人数をキープし続けています。
職員数と同程度の仕事量も削減できているので、このグラフだけでは人手不足とはいえませんね。
30～40代職員が減少している
ですが国家公務員の年齢別構成を見ると、30～40代職員の割合が次第に減っていました。
本来主力となるべき職員が不足すれば、その負担が若手にいくことが考えられます。
経験を積んだ30代～40代前半は本来、主任や係長として若手をまとめ複雑な調整もまかされるようになります。
主力となるべき年齢層が薄くなり、まだ経験の少ない若手にその負担がのしかかると、人手不足感を覚えるのではないでしょうか。
退職者・休職者は増えている
職員数は変わっていなくても、休職者や退職者の人数が年々増加傾向です。
国家公務員の休職者は2019年度には1,743人でしたが、2023年度は2,124人と右肩上がりで増えました。
職員数が変わらないのに休職者が増えるということは、残された職員の負担が大きくなっています。
また一般職の国家公務員の任用状況調査によると、退職者数も2018年度の4,627人に対して2022年度には5,929人と増えました。
退職者数については地方公務員の方が特にひどく、直近の10年間で退職者数は2倍以上になっています。
総務省集計によると、教員や警察などを除く一般行政職のうち、2022年度に主に自己都合で仕事を辞めたのは1万2501人。13年度は5727人で、約10年で2・2倍となった。待遇への不満や業務量の増加が影響しているとみられる。30代までの若手が全体の3分の2を占め、住民サービス低下や組織弱体化が懸念される。
引用：自治体職員の退職者数、10年で2.2倍 30代までが3分の2 | 毎日新聞
残業時間は減らず、仕事量は増えている
職員数に対して仕事の量が減れば人手不足ではないのでしょうが、残念ながら残業時間は減っていません。
令和4年までの直近5年間の調査では、国家公務員の平均残業時間数はほぼ横ばいです。
平均の残業時間が変わらなくても、特定の職員に負担が偏っている可能性もあります。
超過勤務の上限を超えた職員の割合は、直近調査の2022年度に全体の9.9％で過去最高となっています。
一般職の国家公務員で超過勤務の上限を超えた職員は、2022年度、全体の9.9％と過去最高となりました。国会対応など業務の調整が難しい部署で割合が高く、人事院は国会答弁の作成業務などを合理化していきたいとしています。
引用：国家公務員の超過勤務 上限超え過去最高に 国会対応部署で高く | NHK | 働き方改革
政府予算は毎年増え続けており、その分行政がやるべきことは増え続けています。
今後も仕事量は多くなることが予想されますが、その分の職員が確保できているとはいえません。
公務員は人手不足感が強くなりつつある
以上をまとめると、公務員の人手不足感は次第に強くなりつつあります。
- 職員数は変わっていないが、現場の主力である30～40代が少なくなりつつある。
- 休職者・退職者が増えて、残った職員の負担が大きくなった。
- 一方で残業時間や仕事量は減っていない。
主に国家公務員のデータを中心に見た結論ですが、地方公務員についても業務負担が増えているとする研究があります。
90年代後半から2000年代にかけては、地方公務員数は減少したものの、地方公務員一人当たりの業務量については、（中略）増加が回避されていたとみられる。（中略）
これに対し、2010年代には、自然災害が各地で相次いだことに加え、高齢化等に伴う給付対象者の増加や子供・子育て対策の充実などにより、社会保障分野を中心に地方自治体の担う業務量が、人口減少のトレンドとは逆に、次第に多くなってきている可能性がある。
蜂屋勝弘：地方公務員は足りているか─地方自治体の人手不足の現状把握と課題─
公務員全体として、人手不足感が強くなっているのは間違いないでしょう。
公務員の人手不足の原因
公務員が人手不足となったのは、次の3つの原因があると考えます。
- ワークライフバランスが取れていない
- 人材の採用が硬直的
- 転職先として選ばれづらい
なお大元の問題として日本全体が少子化していることも指摘できますが、ここでは触れません。
少子化によって労働人口が減少して人手の確保に悩んでいるのは、公務員に限ったことではないからです。
したがって公務員特有の問題から、人手不足の原因を指摘していきます。
ワークライフバランスが取れていない
公務員の仕事はワークライフバランスが取りづらいので、新卒・中途採用ともに敬遠されています。
先程のデータでみたように超過勤務は減っておらず、職員の負担が増え続けている状況だからです。
仕事と生活の両立が民間企業ではかなり進んでいますが、行政の取り組みはかなり遅れています。
「他律的部署」は仕事量や時間をコントロールできない
行政には議会の審議や予算の策定などで、業務量や時期を自分たちで決められない「他律的部署」と呼ばれる部署が多いです。
残業が多いとされるのは他律的部署は、自らコントロールできる業務が限られてしまっています。
したがってワークライフバランスの改善のために、自分たちで対処できることも限定的です。
休職者や退職者が増えると残った職員が大変になり、やめる職員がさらに増える負のループにはまっているともいえます。
人材の採用が硬直的
職員を増やしたくても、予算的・法律的に採用が難しい理由もあります。
まず予算として使える人件費は前年度に決められているので、その年に仕事が増えても急にたくさんの人は雇えません。
また公務員の人数は、法律等によって定員が定められています。
「総定員法」と通称される法律によって、国家公務員の定員は増減のために法改正をしなければなりません。
基本的には職員を増やす方向性ではなく、必要最小限度の人数でやるべきという考え方の表れが総定員法です。
2021年度に国家公務員の定員は42年ぶり増えましたが、逆に言えばそれまで定員は維持か減少するだけでした。
内閣人事局は21日、各省庁が要求した2021年度の政府の機構・定員に関する審査結果を発表した。新型コロナウイルス対応やデジタル庁の新設などで国家公務員の定員は20年度に比べ399人増えた。政府全体の定員が増えるのは42年ぶりだ。
引用：国家公務員の定員、42年ぶり増 コロナやデジタル庁で – 日本経済新聞
地方公務員の人員制度も国と大きく変わらず、予算の成約や条例による定員が存在します。
公務員の定員については、減らせば減らすほどよいという考え方で運用され続けているのです。
身分保障されることが、柔軟な採用を妨げる
採用が硬直的になっている理由としては、公務員が身分保障されているのも原因でしょう。
一度公務員として任用されれば、不祥事や無断欠勤などよほど問題がない限りクビにはなりません。
中途採用やリストラなどを行えないので、柔軟かつ機動的な人材採用を行えないのです。
公務員がキャリア上のメリットにならない
転職が前提となりつつある労働環境の中で、公務員を選ぶことがキャリア上強みになりづらいのも影響しています。
他の業界にも通用するような専門的な技術・知識を身につけるのは、公務員の職場では難しいから。
一般的な行政職では事務仕事が中心で、膨大な単純作業をいかに早くこなせるかが重要なのです。
官僚クラスであれば人脈を広げられるメリットはありますが、それ以外だと公務員としてのメリットは薄いでしょう。
新卒就活でも魅力が薄い
仕事のやりがいを考えてみても、就活生が公務員を選ぶ魅力が薄いと考えられます。
例えば公務員にしかできない仕事というのも、時代が進むにつれ減りつつあります。
地元に関わる仕事でも、NPOやボランティアを通じて関わることができるようになりました。
チャレンジングな取り組みなら、ベンチャー気質の民間企業に入ったほうが自由に挑戦できます。
「まちづくり」といえば以前は行政主導で行っていました。
ですがいまや地方住民や民間企業の力なくして、行政も「まちづくり」はできません。
選択肢が増えたので、わざわざ公務員を選ばずともやりたい仕事ができる幅は広がっています。
ワークライフバランスでも選ばれづらい
また何度も指摘しているように、ワークライフバランスで民間企業に遅れを取っているのも就活生が躊躇する理由でしょう。
大学生に対する意識調査では、「安定している会社」が企業選択のポイントとして最も高いです。
ですが最も「安定している」はずの公務員は、国・地方ともに採用倍率が下がってきています。
人事院は15日、2023年度の国家公務員一般職試験（大卒程度）の合格者を発表した。現行の試験方式に移った12年度以降で最多の8269人だった。倍率は3.2倍と3年連続で過去最低を更新した。
倍率が下がった要因には試験の申込者数の減少がある。23年度は2万6319人と12年度の3万9644人と比べて34%ほど減った。
引用：国家公務員の一般職試験、倍率3.2倍 3年連続で過去最低 – 日本経済新聞
２０２２年度の地方公務員の採用試験の倍率は５・２倍（前年度比０・６ポイント減）となり、過去３０年間で最低となったことが総務省のまとめで分かった。少子化に加え、待遇などへの不満から受験者数が減ったことなどが要因とみられる。
引用：地方公務員の採用試験、過去３０年で最も低い５・２倍…２３年間で競争率半減 : 読売新聞
安定志向が高まっているのに選ばれていないのは、やりがいやワークライフバランスなどに理由があるのではないでしょうか。
実際に人手不足を感じる場面
2～3年前まで公務員として働いていて、人手不足を実感する場面は多かったです。
データでも人手不足感は強まっていますが、現場で何が起こっているのかも解説します。
- 優秀な人からやめていく
- 経験の少ない若手が、以前よりも早く責任のあるポストに就く
- 月150～200時間の残業も
- 民間から見てもおかしな現場
優秀な人から辞めていく職場
数年前まで私が働いていた部署では、20代後半から30代前半の優秀な人ほど毎年公務員を辞めていきました。
これには2つの理由があります。
- 公務員から民間に転職できるのが優秀な人だけだから
- 年齢を重ねると転職しづらくなるから
公務員で得られる事務スキルだけで民間に転職するのは難しく、実際転職した人も高いITスキルを持っていました。
また仮にスキルがなくても若ければ転職市場で一定の価値がありますが、30代後半になると難しくなります。
最も戦力になりそうな職員ほど、人手不足を感じて出ていってしまう環境になっています。
残った若手にとっては辛い職場
優秀な20代後半～30代前半が抜けると、残った職員は次の3通りに分けられます。
- 入ったばかりの若手職員
- それほど優秀ではない人もいる中堅職員
- 管理職もしくは係長以下にとどまる高齢職員
多くの仕事をさばける優秀な職員がいないので、残された若手職員には更に負担がかかります。
優秀な人がいなくなったために中堅職員の中にはスキルの低い方もいるので、その下につくとかなり苦労します。
それが嫌になってしまい、早めに転職を考える人も少なくありません。
若手が責任あるポストにつくのが早まっている
20代後半から30代前半の層が薄くなってしまうと、以前よりも早く責任あるポストに着くことが多くなります。
昇進までのスピードが早くなったともいえますが、その分経験の少ない状態で責任の大きな仕事を任されます。
公務員は年功序列の組織なので、年齢によってどのポストに付くのかが大体決まります。
ですが以前より1～2年ほど早めにそのポストに付けるケースが、多々見られ始めました。
20代後半～30代前半が不足し、若手を早めに上のポストに付けないと回らなくなると人事が判断したのでしょう。
100時間の残業では少ない？
一番忙しかったときには月に100時間超の残業を経験しましたが、同じ部局にははるかに残業の多い人もいました。
当時は150～200時間の残業をしている人も、普通にいた職場です。
議会や予算策定に係る部署にいると、時期によっては残業時間が無制限に増え続けます。
作業している時間も長いのですが、関係部署や議員の確認待ちという待機時間が長いのも理由です。
毎月のように100時間近くの残業をする職員もいたので、身体を壊さないのが不思議でなりませんでした。
民間から来た職員は悪い意味で驚く
人事交流で来た民間企業の方に話を聞いても、公務員の働き方に悪い意味で驚いています。
同じ部署で働いていた民間の方には3人お会いしましたが、どなたも残業や仕事のやり方には不満げでした。
このとき初めて公務員と民間の違いを知り、自分たちの働き方が変なんだと感じました。
人手不足に必要となる対策3つ
最後に人手不足を解消するために今後必要な対策を3点検討し、順番に解説します。
- 一層のIT活用の強化
- 業務範囲の見直し
- ワークライフバランスの改善
RPAやAIの活用などのDX
まず現在行っている業務の効率化として、RPAやAIの活用を進めるDX（デジタルトランスフォーメーション）は必須です。
少子化の影響により職員の減少は避けられないので、IT活用による業務の効率化が不可欠になるからです。
公務員の仕事には量こそ多いものの、誰でもできてしまうような単純作業・一般事務が大量にあります。
ですが未だにアナログな作業が不可欠と考える人も多く、仕事に忙殺され効率化が蔑ろになっています。
単純な事務作業が効率化するだけでも、業務量はかなり減るはずです。
業務範囲の見直し
そもそも行政が行う業務を見直すことも、人員不足を解消することには必要になります。
人が減っていく以上、行政にやれることには限りがでてくるからです。
民間企業へのアウトソーシングをより進めたり、地域住民組織に委ねたりすること進めなくてはなりません。
全てを公務員や行政がまかなうには、人員的に限界が来ているのではないでしょうか。
ワークライフバランスの改善
ワークライフバランスの改善を民間企業並みに進めないと、公務員になりたいと考える人は間違いなく減ります。
IT化や業務の見直しのほか、より柔軟な働き方ができる制度に変えるなどの取り組みを進めるべきです。
テレワークやフレックスタイム制度は、すでに導入されています。
ただ活用できる人がそもそも少なく、有効に働いているケースは多くありません。
行政の取組は民間企業にかなり遅れを取っており、仕事に全てを捧げるような働き方をしている人もいまだにいます。
やりがいだけではなく、働く人にとって働きやすい環境をより整えないと人手不足の解消は難しいでしょう。
公務員が人手不足なのはなぜなのかのまとめ
今回は公務員が人手不足になっている現状と、その理由について分析・解説しました。
公務員は職員数こそなんとか維持できていますが、その内訳には変化が出てきています。
- 職員数は変わっていないが、現場の主力である30～40代が少なくなりつつある。
- 休職者・退職者が増えて、残った職員の負担が大きくなった。
- 一方で残業時間や仕事量は減っていない。
結果として人手不足感が強くなっていますが、その理由には次の3つが考えられます。
- ワークライフバランスが取れていない
- 人材の採用が硬直的
- 転職先として選ばれづらい
IT化や業務の見直しも含め、ワークライフバランスに力を入れることが人手不足の対策になります。
取り組みは少しづつ始まっていますが、以前として民間に比べると見劣りします。
やりがいだけに頼らない、効率的・合理的な働き方が人手不足解消の道になるでしょう。
▽ 参考記事
とにかく忙しい職場に耐えきれず、5年間働いた公務員をやめた理由を語りました。
＞＞なぜ公務員をやめたのか？ 忙しさに耐えきれなかった5年間
今現在は派遣社員として生活しており、公務員時代のストレスから開放されました。
]]>セミリタイアを目指す上で、実家と一人暮らしのどっちが良いか知りたい。
節約のためには実家暮らしの方が良いけど、デメリットもある？
結論からいうと、セミリタイアを目指す上で実家暮らしのデメリットは大きいです。
経済的なメリットも大きいですが、セミリタイアを前提に考えたときにマイナスの要素が多いです。
親子仲は良い方ですが、それでも私は実家暮らしより一人暮らしにメリットを感じます。
今回はセミリタイアを考えて迷っている方に、実家暮らしの良い点と悪い点を解説します。
実家暮らしのデメリット
実家暮らしのデメリットは以下の通りです。
- 継続的なセミリタイアに向かない
- 必要最小限の生活を知りづらい
- 一人で暮らすスキルが身につかない
- 時間や空間の自由度がない
- 周囲の目や世間体の問題
継続的なセミリタイアに向かない
実家暮らしを前提にしていると、経済的・精神的自立が難しくなります。
経済的にも生活としても、実家暮らしはセミリタイアの基礎を実家においてしまうことです。
残念ながら寿命通りであれば20～30年早く、両親は自分よりも早くこの世を去ります。
つまり実家暮らしは、永遠に継続することはできません。
実家ではなく、自分の中にセミリタイアできる基盤があるのかどうかは、その後のセミリタイア生活の継続性を左右します。
- 一人で暮らす場合、どのくらいのお金が必要か把握しているのか。
- 実家がなくなった場合のキャッシュフローはどうなっているのか。
- 家事をすべて自分でする状態で、生活を回していけるのか。
これらの点で実家暮らしをしながら、自立したセミリタイアを成し遂げるのは難しいです。
実家暮らしを前提とするセミリタイア
経済的にも精神的にも自立していないセミリタイアは、セミリタイアと呼べるのでしょうか。
セミリタイアの条件は、働かなくても暮らしていけること。
つまり労働に頼らなくて良くなる状態です。
しかし実家に基盤がある状態のセミリタイアは、単に生活を頼る対象が労働から実家に移っただけです。
仕事がなければ生活を続けられない状態と、実家がなくなってしまえば自立できないことも同様です。
実家暮らし自体を否定しませんが、実家を基盤にした生活を前提にするべきではないでしょう。
自分にとっての必要最小限を知りづらい
実家で過ごすと、自分ひとりが生活できる必要最小限度を見極めづらくなります。
自分の生活の最低限を知るのは、必要な収入額も分かるし、結果的にセミリタイアの継続力を高められるからです。
一人で暮らしていく事になった場合、生活レベルを落とさざるを得ません。
後ほど語るように、基本的には住環境は実家暮らしのほうが良いケースがほとんどです。
ですが生活レベルは簡単に上げることができても、下げにくくなります。
自分から率先して悪い環境に飛び込んでいくのですから、精神的な抵抗感が強いためです。
一人暮らしの最低限は一人暮らしでしかわからない
一人暮らしなら、生きていく最低限の条件を感覚的に理解できます。
- 必要な部屋の広さ
- 不可欠な家具
- 日用品の種類 など
自分にとって何が必要か不要か判別し、自然と支出が抑えられるでしょう。
実家には実家のルールがありますから、すべてを自分で左右するわけにはいきません。
また複数人で生活するため、本来は不要なモノも自然と使用しています。
収入や資産がいくらあっても、過剰な支出をし続ければセミリタイア生活は崩壊してしまいます。
一人暮らしのスキルが身につかない
実家で暮らすと、基本的な家事のスキルを身体で覚える機会を失います。
確かに料理や掃除など、個別のことは実家でもできるでしょう。
ですがすべての家事を生活しながら一人で続けていけるかは、また別のスキルになります。
どんなにうまく料理ができても、掃除を効率的に行ったとしても。
生活のなかで続けていくこととは別です。
それほど料理が上手でなくとも、掃除が適当でも。
自分が納得できるクオリティを続けていくスキルが求められます。
毎週、毎月、毎年家事をしながら生活サイクルを回し続けるのは、一人暮らしの孤立した環境でしかできません。
生活を続けられなければ、個別の家事スキルは無用の長物になります。
自由度がない
実家で家族と暮らす上では、全てが自分の思うままにはなりません。
セミリタイアしたら、自分の時間を思うように使いたいと考えるでしょう。
しかし実家で家族と暮らしていけば、時間や空間を思い通りにはできない点もあります。
- トイレやお風呂などの設備は共用なので、家族が使っていたら自分は使えません。
- 両親が仕事をやめていれば、自分以外の人が常に家にいます。
- 生活リズムが合わないと、ストレスが貯まることもある。
- 頼まれごとをされれば、やりたいことにすべての時間を割くことはできません。
実家で家族と暮らすのは、少なからず時間や空間も共有することです。
全てが自分の自由にできるわけではないでしょう。
世間体の問題
実家に住むことについて自分がなんとも思わなくとも、親が悩んだり困ったりすることはあるでしょう。
世間体にとらわれないことは、たしかに大事です。
ですがそれで周囲を困らせ、悩ませることは別です。
セミリタイアを目指しているのであれば、それほど世間の目は気にならないかもしれません。
ですがセミリタイアはまだ世間的に受け入れられづらく、特に親世代にとっては理解しづらい考え方。
実家で同居する両親は、あなたとはまた違う考えや思いを持つでしょう。
考え方について相違があるまま節約のためだけに実家暮らし、セミリタイアをすれば、両親との間で不和が起こります。
- 定職につかないことへの小言を言われる
- 家のことを何もしないことに腹を立てられる
上手くコミュニケーションを取らなければ、ストレス無く実家で暮らすことも、暮らし続けることすらも難しくなります。
実家暮らしのメリット
ここまで実家暮らしのデメリットを説明しましたが、メリットも存在します。
- 支出を削れる
- 良い住環境で暮らせる
- 親の面倒を見やすい
支出を削れる
家賃、食費、水道光熱費など家族共同で負担する費用を払わないのであれば、一人暮らしと比べて支出が50～75％は減ります。
また自分が直接お金を払わなくても、実家にお金を入れたほうが喜ばれます。
一人暮らしでかかるお金と比較すれば、実家にお金を入れてもお釣りが来るでしょう。
そのため大きく節約することができるので、セミリタイアに必要な資産をつくれます。
間違いなく一人で暮らす費用より、支出を抑えることができます。
良い住環境で暮らせる
複数人で大きな家で暮らせば、一人暮らしのワンルームとは断然違うしっかりとした住環境が保証されています。
- リビングなどの部屋の広さ
- 物件自体の造りの良さ
- 水回りのグレードの高さ
また両親が生活を支えてくれることも期待できます。
掃除や料理など、代わりにやってもらえるならその分自分の時間も増えます。
介護など親の面倒を見やすい
親が高齢になってくるにつれて、怪我や病気になったときに面倒を見る必要が出てきます。
その際に一緒に住んでいれば、手助けしやすいです。
怪我や病気になっていなくとも、老化とともにできることは減っていきます。
近くにいて手助けする役割を担えれば、両親としても喜ばしいことでしょう。
自立した実家暮らしセミリタイア
自立したセミリタイアを実家で送るためには、実家に必ずしも頼らない生活基盤を自分の中に持っておくことが必要になります。
一人暮らしと実家暮らしを使い分ける
自立した実家暮らしをしてセミリタイアするにはどうするべきか。
例えば20代は実家暮らし、30代はひとり暮らしなど、それぞれのメリットを使い分けてはどうでしょうか。
20代のうちに蓄財すれば、投資の複利効果を最大限に生かせます。
例えば23～29歳まで7年間実家暮らしをして支出を抑えて投資をすると、それだけでセミリタイアに向けて十分な資産をつくれます。
月10万円を7年続けて年6％の利率で運用すれば1,000万円、月15万円なら1,500万円。
そのあと一人暮らしなどで収入と支出が同じになり30年投資をしなくても、6,000～9,000万円になります。
それだけ初期に投資を始める影響は大きいのです。
一方で経済的・精神的に実家が生活の基礎になると、自立したセミリタイアが困難になるのは説明したとおりです。
従って機をうかがい、一人暮らしをするのが良いでしょう。
20代のうちに蓄財をしておけば、余裕のある生活が可能になります。
自立した生活をしながら、セミリタイアに必要な生活技術を蓄える期間として一人暮らしを捉えます。
お金のためだけに住むとは考えない
またセミリタイアのための実家暮らしは節約だけではなく、両親など家族にとっても利益がある生活を目指します。
自分と家族で、Win-Winの関係の実家暮らしです。
セミリタイアは親世代に理解されづらいと説明しましたが、実家の助けになることができれば多少は受け入れやすくなるはず。
それが嫌で自分のやりたいことに時間を使いたいなら、一人暮らしをして距離を置くしかないです。
複数人で住んでいる以上、自分だけの都合を優先できません。
あるいは頼り切りになっているのであれば、自立した生活を送れていません。
自分のやりたいことをやりつつ、一方で実家のためにもなることをするのが、正しい実家セミリタイアだと考えます。
それぞれのメリットを活かす生活
今回はセミリタイアを考える方へ、実家暮らしの良い点と悪い点を解説しました。
実家暮らしにはデメリットが多く、セミリタイアを前提とすると不向きな要素が多いです。
- 継続的なセミリタイアに向かない
- 必要最小限の生活を知りづらい
- 一人で暮らすスキルが身につかない
- 時間や空間の自由度がない
- 周囲の目や世間体の問題
特にセミリタイアに向けて自立する要素が奪われてしまいますので、実家ぐらしは毒にも薬にもなり得ます。
一方で経済的メリットが大きいことも確かです。
20代のうちに実家暮らしで蓄財しておけば、投資の複利効果を活かして用意に資産を大きくすることができます。
従って実家暮らしと一人暮らし、どちらも可能であれば上手く使いこなすべきでしょう。
一人暮らしでは一人で生活する技術を蓄えつつ、自由な時間を活かして必要な能力も磨いていく。
実家ぐらしでは節約で蓄財をすすめながら、一緒に暮らす家族のために自分の時間を割く。
時々でバランスを取って、セミリタイアに向けた手段を選択しましょう。
▽ 参考記事
セミリタイアのためには何をすべきか、「働くのがつらい人がセミリタイアのためにやるべきこと【ロードマップ】」にまとめています。
ものを買わない生活を心がけると、自然と節約はできます。
実家暮らしの広い部屋に頼らなくても、ワンルームで十分です。
「モノを買わない生活のメリット【節約・空間の確保・心の余裕】」で詳しく解説します。
記事でも例に上げたように、手堅く資産運用すればセミリタイアに必要な資産をつくれます。
中でもインデックス投資を進める理由を「セミリタイアしたい派遣が投資を比較するとインデックス一択な理由」で解説しました。
働く意味がわからないし、しんどいからセミリタイアしたい。
早くセミリタイアしたいけど、具体的に何をすればいいかわからない。
今回は働くのがつらいと感じる人に向けて、セミリタイアまでのロードマップを解説します。
つらい労働を避けながら、会社員をやめるために必要となる行動をまとめたロードマップです。
この記事を読むことで、具体的なセミリタイアまでの道のりが分かります。
セミリタイアとは
セミリタイアに正確な定義はありませんが、今回は以下のように定めます。
定年前に会社をやめ、何らかの収入を得ながら生活すること
フルタイムでは働かず、資産収入や事業収入を得ながら生活するスタイルです。
会社員をやめて長時間拘束されることから抜け出し、自由にやりたいことに時間を使うことを志向する生き方といえます。
働きたくない人のセミリタイアロードマップ
そんな人に向けて、何をすべきか、どう進むべきかのロードマップを解説します。
- 苦痛を減らして働く
- 生活コストを下げる
- 副業をはじめる
- 労働・節約・副業のスキルアップをする
- セミリタイアの出口を考える
1.苦痛を少なくして働く
まず働くのが辛いと感じるのであれば、それを変えることに重点を置きます。
働くことが辛いのに、働くことについての話で面食らうかもしれません。
ですが残念ながら働かずして、セミリタイアを成し遂げることは難しいです。
このようなセミリタイア実践者のほとんども、労働収入で資産を築いています。
ですが言いたいのは、身を粉にしてまで働くことではありません。
働くのが辛い状況に留まるのではなく、継続して働けるレベルまで調整しようということです。
働く環境を変える
自助努力でつらい状況を変えられるなら、なるべく試行錯誤すべきでしょう。
しかしそうでないなら、環境を変えたほうが手っ取り早いです。
- 配置転換をお願いする
- 転職活動をする
- 正社員ではなく派遣で働く
- パートタイマーとして働く
なぜ今働くのが辛いのか、原因と対処法はなにか、どんな環境なら望む働き方ができそうか。
今の仕事に向いていないのなら、転職などでもっと向いていそうな職種を志望する。
フルタイムで働くことがしんどいのなら、時間に自由のある働き方に変える。
働き方を振り返って分析すると、意外に簡単に答えは出るかもしれません。
私はストレスとプレッシャーでうつ状態となり休職したとき、働き方を振り返りました。
苦痛な人付き合いや、長時間の残業をはじめ、マネジメントや調整など。
組織の中で正社員として働き続けることがどうしても想像できず、派遣として働くことにしました。
私のように派遣社員にはならずとも、社内の配置換えや転職によって仕事を変えることで、好転する可能性はあります。
働く以上、ストレスが全くないことはありません。
ですが楽な環境に移ることでストレスを軽減し、空いた時間をストレスの対処に当てることもできます。
許容範囲のなかで最大限の労働収入を得ることを目的に、自分に適したストレスレベルで働きましょう。
無理なく働き続ける
確かに年収が高く、節約も効果的に行うことができれば早期にセミリタイアは可能です。
ですが誰もが平均以上に働いて稼げる、そういう人的資源を持っているとは限りません。
- フルタイムで働くのがしんどい
- 高い年収だけどストレスも強い
- 残業が続くとすぐ体調を崩す
- プレッシャーで精神が病む
セミリタイアまでは年単位の時間がかかりますので、労働を継続できる基盤が必要になります。
従ってまずは辛くないと思えるレベルに、労働を調整しましょう。
無理がないレベルで働きつつセミリタイアを目指す。
それがこのロードマップの方針です。
2.生活コストを下げる
ストレスの少ない働き方を選ぶことができれば、支出は自然に減ります。
ストレスによる浪費が無くなり、衝動的にお金を使うこともなくなるからです。
加えて生活コストを下げることにも、意識して取り組みます。
目安にするのは、貯蓄率40％～50％程度です。
貯蓄率は「貯蓄額（手取り-支出）÷手取り」で表すことができます。
セミリタイアに必要な資産をつくるには、貯蓄率40％で20年、貯蓄率50％超で15年が目安です。
このレベルの貯蓄率を目指して積極的に節約に取り組み、生活に必要なコストを削減しましょう。
溜まったお金を投資にまわす
生活コストを抑えて貯めたお金は、貯金するだけでなく投資に回しましょう。
セミリタイアに必要な不労収入をつくるために、資産からの収入は必須になります。
また先程の貯蓄率によるセミリタイアまでの目安も、投資することが前提です。
現金のまま持っておいても、それ以上増えることはありませんし、インフレによる価値の目減りも起こります。
1年分の生活防衛資金を確保したら、積極的に収入を投資に回していきましょう。
3.副業を始める
落ち着いて働ける環境で、生活コストを抑えられたら、次は副業に取り組みましょう。
- 早く資産をつくれる
- セミリタイアの選択肢が増える
資産形成が早くなる
本業の他に副業で稼げるようになれば、その分だけ資産をつくるスピードが早くなります。
投資で1万円を稼ぐよりも、副業で1万円を稼ぐ方が早いです。
本業で働くだけでしんどいのに、まだ働くのかと考えるかもしれません。
ですが自分のやりたいことや興味のあることをベースにすれば、それほど苦痛ではありません。
雇われて働く本業のような、「やらされ仕事」ではないからです。
それにストレスのない環境で働けていれば、プライベートの時間を自分のやりたいことに割くのは難しくありません。
本業で消耗して、更に副業もやるのは、バイタリティのある人だけができることです。
選択肢が増える
副業でお金を稼げれば、セミリタイアの選択肢は広がります。
副業をするのは、会社の力に頼らずともお金を得ることができるようにするためでもあります。
自分の力で稼ぐことができれば、会社に行かずとも生活する選択肢が生まれます。
例えば資産収入と副業収入だけで生きる、いわゆるサイドFIREを目指したり、副業収入で稼げる分労働時間をセーブするなど。
会社で働くこと以外にも収入源を持つ方法のひとつが、副業をすることです。
4.ほどほどの労働・節約・副業を繰り返す
無理なく働き、収入を投資にまわしつつ、残りの時間を副業にあてる。
やることはこれだけなので、あとはひたすら繰り返していくほかありません。
しかし同じことを繰り返しているだけでは、セミリタイアに至るのは難しいかもしれません。
- 無理のないレベルで収入UP
- さらなる節約の実践
- 副業収益の増加
以上のようにスキルを磨き続けることで、より楽に、より早くセミリタイアを目指し続けます。
急激な給与アップでなくても、経験を積み重ねることで高待遇を得られるかもしれません。
節約で生活レベルを調整すれば、セミリタイア後に必要な資金が減ります。
副業収益を上げることができれば、必要な資産額に近づけます。
ただしどんなに努力しても、年単位の時間がかかるのは目に見えています。
働くのがつらい人は、まずは楽な環境で働着続けられることに軸足を置きましょう。
他のことに着手するのは、働ける土台を作った上で行ってください。
5.働かないための出口戦略
以上の方法を駆使することで、長い期間働かずとも会社から離れる、セミリタイアを実現できます。
では具体的にどのようにしてセミリタイアをするのか。
達成までの難易度と継続性にも言及しながら、以下6つのパターンを示します。
- 最低限の生活費分だけ働く
- 資産収入だけでFIRE
- 副業を本業にする
- 副業収入＋時間労働
- 資産収入＋副業収入
- 資産収入＋時間労働
最低限の労働で最低限の生活
生活費を極限まで下げることで稼ぐハードルも下げ、その分だけ働くことで生活する方法です。
今すぐにでもできて、労働時間を大きく減らすことができます。
例えば月5万円で暮らせるのであれば、週2日働けば生活費はまかなえます。
しかし最低限の収入だけでは、資産をつくるのは難しいです。
労働以外の収入源がないため、常に生活費と同額の労働収入を得るために働き続ける必要があります。
将来的にどこまで働けるかはわかりませんし、働くことをやめることもできません。
資産収入でFIREを達成
FIREとはFinancial Independence Retire Early、「経済的自立」と「早期リタイア」を意味します。
生活費のすべてを資産からの収入に頼ることで、それ以上働く必要がありません。
一方で基礎的な生活費だけではなく、贅沢費なども含めた生活費のすべてを資産収入で賄うのは難易度が高いです。
それだけ多額の資産が必要となるので、収入も時間も必要になるからです。
副業を本業にして生活
一刻も早く雇われる仕事から離れたいのであれば、副業を本業にして好きなことで稼ぐのが手っ取り早いです。
自分の事業を持てば、自分の裁量で仕事を選び、どのくらいやるかも自分次第です。
問題は生活費並の収益を稼げる事業は、誰にでも立ち上げられるわけではない点です。
さらに長期的に見ると、その収益を上げ続けられるとは限りません。
生活費を大きく上回る収益を稼ぎ、投資によって資産収入をつくるなどの工夫が必要となるでしょう。
副業＋時間労働でまかなう
本業にできるほどの収益を得られなくても、足りない分を労働で補うのも良いでしょう。
副業はストレス無くできる一方安定性に欠けますが、雇われることで安定した収入を得ることができるからです。
この場合副業＋労働収入＝生活費となっていると、どちらかの収入が少なくなった場合生活が破綻しかねません。
そのため生活費を労働で稼ぎ、副業で稼いだ分は投資にまわすなどして、資産収入を大きくします。
この方法であればそれほど労働時間は必要ではなく、かつ副業で稼いだ分がそのまま資産にできます。
もっとも副業が安定した収益を上げていないと、資産形成のスピードも遅いです。
資産収入＋副業でまかなう
基本的な生活費は資産からの収入でまかない、贅沢費については副業収入で補います。
いわゆるサイドFIREと呼ばれる、セミリタイアの方法です。
サイドFIREを「生活費の半分づつを資産収入と労働（副業）収入で稼ぐ」と紹介するメディアは多いです。
しかし労働しないと生活費を賄えないのであれば、経済的に自立していないためFIREとは言えません。
結局のところ働かないと生きていけないからです。
そのためサイドFIREを「生きていくために必要な基礎生活費は資産収入でまかない、それ以外は副業収入で補う」とここでは定義します。
衣食住などの基礎的な点は資産収入で支払えるので、最悪副業で稼げなくても生活には問題ありません。
もっとも最低限の生活費を賄える資産は、貯めなければいけません。
月の基礎生活費が8万円程度だとしても約2,500万円、月5万円なら1,500万円くらいです。
ですがすべての生活費を資産で賄う必要はないので、FIREよりは難易度が下がります。
資産収入＋時間労働でまかなう
副業で稼げなくても、時間労働によってもセミリタイアできます。
バリスタFIREと呼ばれる手法で、サイドFIREの副業部分を時間労働に変えたものです。
副業で稼ぐほど難易度は高くありませんが、労働が必要になる点で続けるのがつらいかもしれません。
しかし雇われる時間は最小限で良いですし、短期・単発の労働であれば現実的です。
基礎的な生活費では賄えないものができたときだけ働き、それ以外はすべて休みというスタイルになります。
また週20時間以上の労働であれば、保険料の半分は会社負担になるメリットもあります。
ロードマップに対する反論
ロードマップを見て、このような反論や疑問がある方もいらっしゃるかもしれません。
- 楽でも年収が低い仕事を選んでもいいのか
- どう生活コストを下げるのか
- 何に投資をするのか
- どんな副業をするべきか
- セミリタイアまで時間がかかりすぎ
これらに対する私なりの見解を述べていきます。
年収が低いとセミリタイアできない？
ロードマップの最初で、ストレス無く働くために環境を変えることをおすすめしました。
楽に働きたいと考えた場合、年収が少なくなることも覚悟しなければなりません。
公務員として働いていた私も、現在は派遣社員になったため年収は当時から約6～7割ほどになりました。
ですが年収の高さよりも、貯蓄率をいかに上げるかに重点を置けば、セミリタイアは十分に可能です。
最低でも40％以上、できれば50％以上の貯蓄率を維持できれば、他の人よりも早く仕事をやめられます。
その理由と根拠は「低年収で不安定な派遣社員はFIREできるか【可能にする3つの方法】」で解説しています。
生活コストはどう下げるか
節約はまず、生活レベルに直結しづらい支出を減らしましょう。
- 通信費
- サブスクの見直し
- 趣味・娯楽費
- その他、保険や車関連の見直し
下げやすい生活コスト
特に通信費は大手キャリアから格安SIMに切り替えるだけで、半額にすることもできます。
mineoを4年以上使い続けていますが、通信は使い放題だし、通信も安定していて不満はありません。
サブスクも定期的に見直しましょう。
使っていないサービスは解約したり、類似サービスは他社の無料期間を使うなど、工夫の余地もあります。
私にとっては音楽サブスクは外せませんが、各社のキャンペーンを狙って乗り継いでなるべくお金をかけないようにしています。
趣味や娯楽費については、グッズを最小限にするだけでも効果があります。
モノが多いと場所を取り、そのため大きな部屋が必要なので家賃がかさむからです。
思い切って使っていないグッズは、中古買取などに出してしまいましょう。
下げにくい生活コスト
一方で食費や家賃は、生活に密接に関わっているので安易に節約するのは危険です。
自炊すれば食費を抑えられますが、料理する手間や買い出しの手間もかかります。
また安く買えるインスタント食品ばかりになってしまうと、健康を害してしまいます。
家賃を下げると、部屋の広さ・駅からの近さ・居住エリア・治安など生活に直結する要素が変動します。
引っ越しや初期費用などがかさむので、気軽に動きづらいのも難点です。
家賃を下げるのであれば、実家に住むのも一つの選択肢かもしれません。
何に投資すればいいか
節約によって生まれた余剰資金は、インデックス投資に回しましょう。
特定の株式指標に連動した値動きをする投資信託を、15年、20年以上の長期に渡って保有し続ける投資手法。
資産運用に詳しくなくても、世界の経済成長の恩恵を受けられる。
株価は短期的に見れば落ち込むことがあっても、経済は長期的に成長し続けています。
アメリカの主要株式指標S&P500も落ち込むことがありつつ、長期的には右肩上がりの成長を続けています。
『株式投資の未来』などの著書で有名な経済学者ジェレミー・シーゲル氏は、米国株においては15年以上保有すれば安定してプラスのリターンを得られると説いています。
運用のプロではない方が、安定して投資で利益を得る最も再現性の高い手段が、長期でのインデックス投資です。
ただしインデックス投資に限らず、投資は確実な利益を保証するものではありません。
書籍での勉強と少額での投資で経験を積み、自己責任で行ってください。
セミリタイアにインデックス投資が向いている理由は『セミリタイアしたい派遣が投資を比較するとインデックス一択な理由』で詳しく解説しています。
どんな副業をやるべきか
セミリタイアを考えて、副業に求める条件は4つ。
- 不労所得になる
- 場所に左右されない
- なるべくお金がかからない
- 苦痛にならない
働くことをやめたいので、働かなくても稼いでくれる資産性がある副業に取り組みます。
次に住む場所や働く場所に左右されないこと。
セミリタイア後はより生活コストを抑えるために移住、移転してより物価の安い地域に移ることも考えられるからです。
お金をかけずに取り組めることも重要になります。
失敗しても立ち直りやすく、様々な種類の副業に取り組むことで適性が分かってきます。
そして自分にとって苦痛にならず、やっていて負担にならない副業を選ぶことです。
ネットを使ったストック型の副業
4つの条件を踏まえると、インターネットを使ったストック型の副業が良いでしょう。
- ブログ
- YouTube配信
- コンテンツ販売
- 動画編集
- プログラミング
インターネットで始められる副業は、パソコンや機材、ソフトなどがあれば始めることができます。
またネット環境さえあればどこに移り住んでも作業できるので、場所の自由も効きます。
ネットビジネスにも様々な種類があるので、興味を持ったもの、できそうなものから始めてみましょう。
ストック型事業のメリットとデメリット
ビジネスは、フロー型とストック型の2種類に分けられます。
フロー型
- やった分だけお金が手に入る
- 働かなければ収入を得られない
ストック型
- 働かなくても収入が期待できる
- 稼げないこともある
- 稼ぐ仕組みをつくるのに時間がかかる
ストック型は仕組みを作れば、その仕組みがお金を稼ぐので、自分が動く必要がありません。
上手く行けば資産収入と同様に、不労所得として期待できます。
その一方で作業量と収入が結びつかないため、稼ぐまでには時間がかかりますし、稼げないこともあります。
そのため本業として安定して苦痛なく続けられる労働をベースに、上手くいけばセミリタイアが加速できるものとして副業を捉えましょう。
時間がかかり過ぎでは？
何の準備もせず、今すぐ仕事をやめて生きる方法は、残念ながらありません。
生活費を抑えて最小限の労働でまかなうことで、仕事の量を減らす方法はありますが、継続性に欠けます。
時間をかけずにお金を手に入れる方法
すぐに大金を手にして仕事を辞める方法もありますが、再現性がほとんどありません。
むしろ再現性がないからこそ、大金を稼げるともいえます。
- 株やFXなどを短期売買する投機
- 起業してビジネスを成功させる
投機は元手のお金を大きく減らす可能性があり、致命傷を負ってしまうと再起不能になってしまいます。
起業には大きく成長する可能性がありますが、誰でも成功できる保証があるわけではありません。
投資と副業で小さく始める
投機と起業の代わりに、投資と副業をおすすめします。
投資は企業や経済の成長に期待し、長期的に見ればプラスになる可能性が高いです。
また副業は小さく始めることができ、失敗しても比較的安定している本業があるので生活には困りません。
投資や副業は比較的再現性や安定性がある一方で、爆発力に欠けるのでどうしても時間はかかります。
逆に言えば、時間がかかるからこそ安定して比較的高い確率でリタイアまでたどり着くことができます。
リタイアを他人と比較しない
近年セミリタイアやFIREをしたインフルエンサーの方は多く、20代、30代で会社をやめています。
そういった方たちと比較すると、10年～20年もかかる方法は確かに時間がかかるかもしれません。
ですがセミリタイアまでは他人との競争ではないです。
自分が満足するペースとやり方でやっていけばそれが正解になります。
早期にセミリタイアした方は平均以上の年収や、極限の節約によってそれを成し遂げた人たちです。
真似するのが難しいのであれば、比較しても精神的に苦痛になるだけです。
もっといえば10～20年で仕事をやめられるなら、30～40年働いて定年を迎える人よりもずっと早いです。
つまり比較対象を間違えているかもしれませんし、そもそも比較してもそれぞれの生き方が違うのだから意味はありません。
自分のペースで楽に生きながら、セミリタイアまで進むことの方がよっぽど大事ではないでしょうか。
この記事のまとめ
今回は働くのがつらいと感じる人に向けて、セミリタイアのためにやるべきことをロードマップ形式で紹介しました。
- 苦痛を減らして働く
- 生活コストを下げる
- 副業をはじめる
- 労働・節約・副業のスキルアップをする
- セミリタイアの出口を考える
最も重要なのは、苦痛を感じないレベルまで労働を調整すること。
配置換え、転職などどんな方法でも良いですが、そのままの状況ではずっと働くのがつらいと思うままです。
その際年収が低くても、自分にとって楽な働き方を選びます。
年収が低くても、生活コストを抑えて投資に回し、副業の力を借りれば、セミリタイアは達成可能です。
しかしセミリタイアまでは長い時間がかかりますから、続けていけるレベルの働き方を選択しましょう。
ストレス無く働けるようになれば、節約も副業にも自然と取り組めるようになります。
▽ 参考記事
低年収でもFIREやセミリタイアな理由は、「低年収で不安定な派遣社員はFIREできるか【可能にする3つの方法】」に詳しく解説しています。
派遣社員は責任がゆるく、気楽に働ける環境です。
「派遣社員を1ヶ月経験しての感想。仕事の楽さと恵まれた環境」でその理由と実際の環境を解説しています。
https://namorinblog.com/hakenwork-is-easy/ ]]>でも年収は低いし、いつ仕事がなくなるかもわからないから、FIREは無理かもしれない。
そんな人に、今回は派遣社員でもFIREは可能な理由を解説します。
この記事を読めば、低年収の方でもFIREを達成するために、どんな行動を起こすべきなのかが分かります。
派遣社員のデメリット
派遣社員は正社員と比べると、大きく2つのデメリットが存在します。
平均に比べると低年収
事務などのデスクワークでは、平均して時給1,500〜1,700円が派遣の相場です。
派遣の時給平均は2022年で1,621円で、1,500～1,750円あたりが最も多い時給額というデータがあります（参照：派遣社員WEBアンケート調査）。
時給1,700円でフルタイム働くと、手取り260万円（年収330万円）。
時給1,500円でフルタイム働くと、手取り260万円（年収330万円）になります。
年収ベースで見ると、全体の平均からは約70～100万円ほど低くなっています。
雇用が不安定
また有期雇用のため契約が更新されなければ、それ以上働くことはできません。
雇用期間に制限があり、継続的に収入を得られない可能性があります。
不況時には契約更新されず、次の派遣先が見つからないまま過ごすこともあるでしょう。
さらに同じ派遣先では3年間までしか働けない、「3年ルール」が存在します。
気に入った派遣先であったとしても、長く働けるわけではありません。
FIREに重要なのは年収ではない
そんな低年収な派遣社員でも、FIREが達成可能と言えるのはなぜか。
FIREするために最も重要なのが、貯蓄率を高めることだからです。
貯蓄率は年収の多い、少ないに関わらず、工夫次第で上げることができます。
高年収の人のほうが多少有利なことは否めませんが、高年収でないとFIREできないと考えるのは勘違いです。
低年収であっても、貯蓄率を高めることでFIREを達成できます。
ではFIREのためになぜ貯蓄率が重要になるのか、その理由を解説します。
FIREとは不労所得＞生活費の状態
FIREとはFinancial Independence Retire Early、「経済的自立」と「早期リタイア」を意味します。
経済的自立とは資産からの収入、例えば配当金やファンドの取り崩し益による収入によって生活費をまかなう状態です。
いわゆる不労所得が生活費を上回っているので、働く必要がありません。
そのため早期リタイア、つまり会社に定年まで勤めなくてもよくなります。
30～40代、更に早く20代で会社をやめた状態が、早期リタイアと呼べるでしょう。
FIREに必要な資産額は人によって違う
FIREするために必要な資産金額は、人によって異なります。
普段の生活費が月5万円の人もいれば、月20万円の人もいるからです。
仕事をリタイアしたあとの生活コストによって、準備すべき資産の金額は違います。
したがってFIREに必要な金額は、生活費の何倍かによって見積もります。
FIREには生活費の25倍を用意する
一般的にFIREのためには、年間支出の25倍の資産があれば良いとされます。
資産を毎年4％ずつ取り崩しても、運用し続ければ資産を減る可能性は少ないからです。
4％ルールと呼ばれるこの研究結果に基づくと、資産を守りつつ、資産の4％を毎年の生活費に回せます。
ただし資産が最終的にゼロになってもいいなら、20倍程度で良いとする意見もあります。
また世界経済のインフレ率より、日本のインフレ率が低いのでさらにゆるく目標設定してもいいとも言われます。
いずれにせよ日本でFIREするのであれば、生活費の25倍ほどを用意すれば良さそうです。
FIREには年収より貯蓄率が重要
生活費の25倍の資産を貯めるために、最も大事な指標は貯蓄率です。
貯蓄率は（収入ー支出）÷収入、あるいは貯蓄額÷手取り収入で表されます。
貯蓄率が高いと、生活費に対して多くの資産をつくることができます。
つまりより早くFIREすることが可能になるのです。
手取り：1,000万円 支出：900万円 貯蓄率：10％
→ 貯蓄額100万円は生活費の0.1倍
手取り：300万円 支出：100万円 貯蓄率：66％
→ 貯蓄額200万円は生活費の2倍
収入のうち、いくらを貯蓄に回せるかが貯蓄率にとって重要になります。
つまり貯蓄率を高める方法は収入を多くするだけでなく、支出を下げることによっても可能です。
どれだけ高収入だろうと、支出を抑えて貯蓄率を上げなければ、生活費の25倍もの資産をつくることはできません。
むしろ大きい支出すると、FIREに必要な資産も大きくなり達成は遠のきます。
言い換えれば、低年収の派遣社員だろうと、貯蓄率を高めればFIREを達成できます。
貯蓄率とFIREまでの年数の関係性
生活費の25倍の資産を貯めるには、どの程度の時間と貯蓄率が必要でしょうか。
年間利回り6％で資産運用を続けた場合の、FIREまでの期間と貯蓄率を整理しました。
| FIREまでの年数 | 必要な貯蓄率 |
|---|---|
| 5年 | 81.60% |
| 10年 | 65.48% |
| 15年 | 51.79% |
| 20年 | 40.46% |
| 25年 | 31.30% |
| 30年 | 24.03% |
| 35年 | 18.32% |
| 40年 | 13.91% |
貯蓄率が高ければ高いほど、FIREまでの年数は短くなる関係にあるのが分かるでしょうか。
貯蓄額が増えるので資産形成のスピードが早まり、さらにFIREしたあとに必要な生活費も減るからです。
早期といえそうな20年でのリタイアには、収入の40％を常に貯蓄し続けます。
更に早いFIREを目指すためには、50％、60％以上を貯蓄し、生活コストを抑える必要があります。
派遣でFIREするための貯蓄率・生活費
先程のFIREと貯蓄率の関係を派遣社員の給料に当てはめると、年間に使える生活費が分かります。
| 年数 | 貯蓄率 | 手取り260万円 | 手取り240万円 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 年間支出 | 月額支出 | 年間支出 | 月額支出 | ||
| 5年 | 81.60% | ¥478,400 | ¥39,867 | ¥441,600 | ¥36,800 |
| 10年 | 65.48% | ¥897,520 | ¥74,793 | ¥828,480 | ¥69,040 |
| 15年 | 51.79% | ¥1,253,460 | ¥104,455 | ¥1,157,040 | ¥96,420 |
| 20年 | 40.46% | ¥1,548,040 | ¥129,003 | ¥1,428,960 | ¥119,080 |
| 25年 | 31.30% | ¥1,786,200 | ¥148,850 | ¥1,648,800 | ¥137,400 |
| 30年 | 24.03% | ¥1,975,220 | ¥164,602 | ¥1,823,280 | ¥151,940 |
| 35年 | 18.32% | ¥2,123,680 | ¥176,973 | ¥1,960,320 | ¥163,360 |
| 40年 | 13.91% | ¥2,238,340 | ¥186,528 | ¥2,066,160 | ¥172,180 |
生活コストを抑えて働き続ければ、派遣社員でもFIREはできます。
派遣社員は正社員と比べると、責任が小さく、ストレスが掛かりづらいです。
そのため余計な出費を抑えて、貯蓄率の高い生活を送れます。
派遣社員でも時間をかければFIREは可能
ここまでの話をまとめます。
- FIREとは、不労所得で生活費を賄うこと
- 生活費の25倍の資産がFIREには必要
- FIRE達成には、収入よりも貯蓄率の高さ
- 貯蓄率を上げると、FIREまでの期間が短縮
以上のようにFIREにとって重要なのは貯蓄率であり、年収ではありません。
10～20年の時間はかかりますが、一定の貯蓄率をキープすることで生活費の25倍が貯まります。
したがって年収が低い派遣であっても、貯蓄率を高めれば、FIRE達成は可能です。
不安定さは副業でカバーする
派遣社員のデメリットとしてはもうひとつ、雇用が不安定なことが挙げられます。
しかし派遣の仕組み上、有期雇用であることは避けられません。
一方で派遣であることによって、雇用の不安定さをカバーできる方法もあります。
派遣のメリットを活かす副業
派遣社員は残業が少なく、プライベートの時間を持ちやすいです。
その時間を使って副業をすることにより、雇用の不安定さを補います。
雇われなければ仕事のない派遣とは異なり、副業は好きなときに好きなだけ働くことができます。
また副業で稼ぐことができれば、収入が上がりFIRE達成までの時間を短くできます。
もちろん必ず稼げるとは限りませんし、安定した収益を得られるとは限りません。
しかし自由にやりたいことを選べて、好きな時に働けるのは、次に解説するセミリタイアを目指す上でもメリットになります。
セミリタイアを目指す
副業収入を得ることができると、セミリタイアも選択肢に入ります。
セミリタイアは生活費のうち、衣食住など不可欠な部分だけ資産収入に頼り、それ以外の贅沢費を、労働や副業での収入で補います。
最低限の資産でFIREより難易度が低いです。
FIREは生活費の全てを不労所得に頼るライフスタイルですが、その分資産額が必要です。
セミリタイアであれば、最低限生活できる資産さえ確保すれば、会社を辞められます。
ただしゆとりを持った生活には、働いて収入を得なければなりません。
そのためにも副業で好きな仕事をすれば、雇われる仕事をせず、自由に生きることができます。
派遣でもFIREを諦める必要はない
今回は年収の低い派遣社員でも、FIREが可能な理由を解説しました。
- FIREとは、不労所得で生活費を賄うこと
- 生活費の25倍の資産がFIREには必要
- FIRE達成には、収入よりも貯蓄率の高さ
- 貯蓄率を上げると、FIREまでの期間が短縮
FIREを目指すときに重要なのは、年収の高さではなく貯蓄率の高さです。
生活費を抑えることで年収が低くても、資産をつくることができます。
さらにFIREを目指すにあたっては、派遣社員の特性を活かした方法を使いましょう。
- ストレスなく生活コストを抑える
- 空いた時間で副業をする
- セミリタイアを目指す
仕事の責任が少ないためストレスが少なく、生活コストを抑えやすいです。
またプライベートの時間で副業を始めれば、収入を増やしてFIREが近づきます。
派遣社員だからこそできるやり方で、一歩ずつFIREに近づきましょう。
]]>生活の中でやめたい習慣や、もっとやりたい行動など、改善を考えていることはたくさんあると思います。
そのとき真っ先にやるべきなのは、習慣や行動の記録です。
記録は無意識で行っている行動を観察して修正し、うまくいかない原因を探るきっかけになります。
記録が行動や習慣を変える理由や記録をどう取り入れるかの方法についても解説します。
記録で行動が変わる理由
行動や習慣の記録は家計簿や日記など、生活を改善する手段として様々な手法の中に見られる方法です。
ではなぜ記録すると行動や習慣を変えられるのでしょうか。それは以下の2つの理由があるからです。
- 行動の記録：普段の行動に対する感覚が鋭くなるから
- 記録の分析：行動や習慣を改善するための原因分析がしやすくなるから
順番に説明していきます。
行動に対する感覚が鋭くなる
行動を記録すると、次に同じような行動をするときはその行動を意識するようになります。
例えば今日スマートフォンを手に取った回数は何回でしょうか？ おそらく答えられる人は少ないと思います。
ですが1日だけでも手に取る回数をカウントして過ごしてみてください。きっとスマートフォンを持つ度に、持った事自体を自覚するはずです。
既に身につけた習慣や行動は、生活する中でほとんど無意識的に行われます。
しかし行動を記録していけば無意識的に行っていたことに気づいて、良くない行動であればストップをかけられるようになったり、良い行動であれば積極的に取り組めるようになります。
可視化で主観と客観のズレを認識できる
記録によって行動が可視化されると、感じていたことと事実が違う、つまり主観と客観のズレに気づきます。
人はそれぞれに考え方の癖があったり、自分に都合のいいように頭の中で事実を書き換えてしまいがちで、考えと実際に起こったことが同じとは限りません。
記録による可視化は、そうした主観と客観のズレを補正するのに役立ちます。
自分で思っていたのとは違う客観的な事実を認識すれば、正しい方向へと自分の行動をコントロールできるようになります。
仮に長い時間作業を頑張ったと思っていたとしても、時間を計ったら考えているよりも全然時間が少ないかもしれません。
そのような場合、主観的な思いに左右されず、より一層時間を伸ばして作業をしなければと考えを改められます。
セルフモニタリング効果による改善
記録によってなぜ自分の行動をコントロールできるようになるのかについては、心理学の分野でセルフモニタリングと呼ばれる概念から説明されます。
セルフモニタリングは周囲の状況や他者の行動を見て、自分の行動や振る舞いが適切であるかを観察し、コントロールすることとされています。
そして客観的な事実を記録するのが、セルフモニタリングにおける自分の行動の意識的なコントロールにつながります。
睡眠時間の長さやたばこ、アルコールの接種状況、昼寝の有無などを記録した睡眠日誌に取り組んだ人は、そうではない人よりも良い睡眠行動を取るようになった研究報告もあります。
記録によってより意識的にセルフモニタリングを行えるため、行動や習慣の改善に効果があるのです。
行動改善をするための原因特定につながる
記録するだけで行動を改善できることもあれば、「分かってはいるけどできない」こともあります。
なぜできていないのか、その原因を漠然と考えるだけでは、どの部分を具体的に修正すべきかが見えてきません。
そこで記録によって生まれたデータを使って、なぜできないのかの原因を探る段階へと移ります。
データ自体はうまくいかない原因を直接提示するわけではありませんが、他の要素と組み合わせて分析し、次の行動計画を作っていきます。
ブログの作業時間を伸ばせた原因
例えばブログの作業時間をもっと伸ばしたいとします。
時間管理アプリで記録した作業時間を見てみると、朝や午前中の時間帯では順調に作業が進んでいるのに対して、夕食を食べて以降の夜の時間帯は極端に費やす時間が少ないとわかりました。
原因を考えたところ、夕食後は眠くなってしまったり、動画などを見ながらリラックスしている時間のため、ブログ作業をするやる気が全然起きなくなっていたのに気づきます。
そのため夜に作業するのをやめる代わりに早く寝て、早朝に起きて朝の時間帯に作業時間をまとめたため、継続して作業できるようになりました。
以上のプロセスは実際に私がブログの作業時間を、平均で1時間伸ばしたときの改善案です。
データがなければどこを改善すべきなのかが見えてきませんが、うまくいかない原因がなんなのかを探るためにも、記録によってそのきっかけをつくれます。
CAPDのサイクルを回す
行動を改善するときに失敗しがちなパターンとして、まず計画から考え始めてしまうことが挙げられます。
しかし現状を正確に把握していないのに、なぜ効果的な対策を考えられるのでしょうか？
まずやるべきなのは現状の把握であり、そのためには今現在の行動を記録してみるのが最も手っ取り早い方法です。
業務改善でよくつかわれる手法として、Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）の4つのプロセスを繰り返すPDCAサイクルがあります。
ですが私はP→D→C→Aの順番ではなく、C→A→P→Dと改善のステップを踏むのが正しい改善手段だと考えています。
- C：現状の行動や習慣を記録
- A：目標へ向けて行動
- P：記録を分析して改善のための計画を検討
- D：計画を実行
現状を把握できていない計画は計画倒れになる可能性が高いからです。
最初に今の自分を客観的に評価し、それを自覚した上でもうまくいかない部分があれば原因を特定して計画を立てる、CAPDサイクルで行動を改善しましょう。
記録を取り入れる方法・原則
記録によって行動や習慣が変わる理由を説明しましたが、どのように取り入れれば改善を成功に導けるでしょうか。
実践を続けてみて、記録による改善が成功しやすくなるのに必要だと気づいたのは以下の3つです。
- 数字を中心に記録する
- 改善は一度に1つ取り組む
- なるべく簡単に記録する
数字を記録する
数字を記録しておくと、他の日に記録した数字と比べやすく、変化がわかりやすいです。
例えば節約したいなら支出金額、ダイエットしたいなら毎日の体重、ほかにも睡眠時間や勉強時間、腕立てをした回数など客観的な事実として数字を記録します。
パッと見てそれまでより良くなっているのか判断しやすいので、モチベーションになります。
目標として管理しやすいのも数字の優れた点です。
一ヶ月に使うお金は◯万円までにする、1日◯時間は副業をするなど、正確に計測できて達成したかどうかが明白になり、達成できなかったとしてもどのくらい改善すれば良いのかがわかります。
逆に主観的な感情や思ったことを記録するのは悪くはないのですが、必ず数字とセットにして記録しましょう。
『可視化で主観と客観のズレを認識できる』でもお伝えしたように、主観的な感情は事実とはズレている可能性が高いからです。
具体的かつ客観的な情報を基本としつつ、主観的な感情は補足情報として扱うと改善の参考となりやすいです。
数字は最も管理しやすく、かつ計測しやすい客観的な指標のため、まずは数字を中心として記録するのをおすすめします。
一度にひとつの改善に取り組む
エネルギーを集中させるために、改善に取り組む行動や習慣はひとつに絞りましょう。
たしかに同時に複数取り組むことはできますが、行動や習慣の改善につながるかどうかは別です。
いくつもの行動や習慣を直したいと思うかもしれませんが、いきなり大きく変化させるのは難しいです。
私は以前6つの習慣を同時に身につけようとしましたが、結果としてあまりうまくいきませんでした。
習慣や行動の記録自体は10分程度で終わるので難しくないのですが、取り組む数だけ個々の行動や習慣に対する意識付けのレベルが分散してしまったからです。
自分自身にとっていま一番大きな問題は何なのか、優先順位を付けて集中しましょう。
可能な限り簡単な方法で記録する
改善のためにも記録する作業の手間はなるべく小さくします。
目的はあくまでも行動や習慣を変えることであって、記録する自体が目的になってはいけません。
なるべく簡単に記録するために、私はこれらの点を重視しています。
- 自動で記録するツールを利用する
- なるべく項目を減らす
自動で記録する
手間を減らすためにデジタル機器やツールを使って自動化します。
セルフモニタリングによる効果は、デジタルツールを使うよりも手書きによる記録のほうがよい研究結果もありますが、まず継続が大事です。
手書きで記録のハードルを上げて挫折してしまうくらいなら、記録を続けるためにもITツールに頼りましょう。
時間を記録するためであれば、タイムトラッキングツールのtoggl。
歩数や睡眠時間の管理は、スマートバンドのシャオミ(Xiaomi)のSmart Bandを常に身につけていれば勝手に記録されていきます。
また自動化は行動と記録のラグが少なくなるのも見逃せないメリットです。
その日の夜に日記に書く、みたいな方法だとその日の成果を振り返るステップが発生しますが、自動化しておけば行動した成果が即座に反映されます。
無料で使える自動化ツールも多いため、積極的に使っても損はしません。
項目は減らす
沢山の項目分けをつくったり、細分化して記録するのをやめましょう。
例えばブログの作業であれば、多くの項目に細分化できます。
- アイデアを出す
- 実際に記事を書く
- 画像の撮影をする
ですが記録をするときに、細分化した項目のどれに当てはまるのか頭を悩ませてしまいます。
その時間が無駄になってしまうくらいなら、最初からまとめてしまうのが良いでしょう。
まずはエネルギーを行動や習慣の改善に費やして、付随する作業である記録には手間を掛けない。
項目を細分化すれば、どの項目に改善の余地があるのかを詳細に分析できるメリットも存在します。
しかし最初の習慣づける段階ではそこまで考えず、定着したあと更に改善したいと思ったときに細分化するくらいで十分です。
頭の中で悩むくらいなら記録しよう
今回は記録によって行動や習慣を改善できる理由と、生活の中でどう取り入れるかについて解説しました。
うまくいかないことが分かっているけど、どうしたら良いかわからないとき、まずは自分が何をしているのかを記録するのをおすすめします。
思い通りにいかないと、頭の中だけで手っ取り早くその原因や改善案を考えてしまうかもしれませんが、すぐ考えて解決するくらいならきっとそんなに悩まなくていいはずです。
客観的な事実に目を向けるためにも、自分のありのままを記録して感じたこととのズレを無くし、そこから改善策を具体的に考えれば、改善への本当の近道になります。
]]>働き始める前は未知な部分が多く不安もありましたが、概ねそれも解消されて派遣社員のいい部分と悪い部分も見え始めてきました。
その後1年間同じ職場で過ごしましたが、仕事の変化はありつつも、感想としては概ね変わりません。
これから派遣で働きたい人の参考になればと思います。
総論として言うなら、今の自分にはとてもあっている環境だと思っています。
- 仕事の「楽さ」
- 時間的な余裕ができたこと
- ストレスのない職場環境
と、派遣社員になってよかったなと思う部分が多いです。
一方で、不満や不安な部分もないわけではありません。
派遣社員は仕事が2つの意味で「楽」
派遣社員になって一番感じたのが、仕事が楽なことです。
「楽」と言ってもいろんな捉え方があるかもしれませんが、大きく分けて2つあります。
- 仕事をする時間の短さ → 量的な側面
- やっている仕事の種類 → 質的な側面
残業が少ない
これは派遣のいいところというか、派遣されているところにもよると思いますが、今の職場は残業がほとんどありません。
入った初月だからということもありますが、残業時間は1時間もありませんでした。
1年以上経過した後も、残業は多くて5時間程度しか経験してません。
派遣元にもよるので、他の社員さんの残業時間や今後の業務量なども聞いてみるといいでしょう。
それはそもそも残業がほとんどない職場だからなのでは？ と思われるかもしれませんがそうではないです。
部署の残業時間を見る機会があったのですが、派遣社員は多くても月5時間程度だったのに、社員はみなさん毎月25～40時間くらいでした。
毎日ほぼ同じ時間に帰宅して、同じようなスケジュールの中で生活することができるのは派遣社員という立場だからこそと言えるかもしれません。
おかげで自分のために使える時間が明らかに増えました。
派遣社員に振られる仕事は難易度が低い
それから、派遣社員だからこその仕事の楽さもあります。
もちろん残業時間が短いから楽ですが、派遣社員がやっている仕事と、社員がやっている仕事は質が違います。
一言で言えば、派遣は手を動かしてモノと向き合う業務、社員は頭を動かして人と向き合う業務です。
自分が一番苦手な業務は、仕事上の関係者と仕事のことについて利害調整をすることですが、そういうことは基本的に派遣社員はやりません。
派遣は人の間に入ることがない
例えば他の部署から依頼された仕事の進め方に、納得できなかったりおかしな点があるとします。
派遣社員の場合、こういった仕事上調整したい事があったとしても社員に言うという形で間接的にしか関わりません。
そのためストレスがかかることが少なく、落ち着いて業務に取り組みやすいと言えます。
調整業務は相手の意見を取り入れながら自分の主張を通し、自分と相手の落とし所を探る高度なコミュニケーションが求められます。
自分がコミュニケーションを苦手としているのもあり、他の人と調整する仕事はとにかく精神がすり減ります。
自分の思い通りにいくことはなく、相手の立場を考えながら立ち回ることが求められるという難易度が高い業務だからですね。
派遣社員の悪いところは給与
そんな派遣社員にも良くない点はあります。
わかっていたことではありますが、給料は低いです。
今月は勤務日が多かったのですが、それでも所得税や住民税、保険料など諸々引くと手取りは21万円位になります。
1年間の平均をとっても、手取りでいうとおよそ21～23万円くらい。
時給も簡単には上がらないので、給与アップを見込むのは難しいです。
派遣の手取りにしてはまずまずと感じますが、それでも低いと思うのには2つ原因があります。
1つは前職の給与体系が身についてしまっていること。
公務員というガチガチの年功序列社会で生きてきたため、特に何もしなくても毎年勝手に昇給するし、昇進するという体系に慣らされてしまっています。
お金を稼ぐには自分のスキルを上げるとかより良いところへ転職するということの大切さを、ようやく身をもって実感しているところです。
そしてもう1つは、今まで自分が経験したこと無いくらい様々なものが値上げしていること。
消費者物価指数は2020年を基準にしたとき、2023年は104～105あたりで推移しています。つまり、平均的に4～5％物価が上がっているということです。
今までは上下1%程度でしか動かなかった価格が、いきなり5％も上がるのは大きな変化です。
スーパーに買い物に行けばほとんどのモノが今までとは明らかに値段が異なっているため、物価が上がっていることを実生活の中から感じ取れます。
収入は自分から行動しなければ上がらないこと、そして近年例を見ないくらい物価が上がっていることがわかり、派遣社員の給与への不安は予想より高まっています。
経理の仕事は自分向きだった
派遣社員として自分が選んだのは経理系の仕事でした。
実際にやっているのは主に請求書の処理です。担当からもらった請求書の確認と会計システムへの入力、処理が終わったものを証憑としてファイリングするというもの。
基本的には人との接触が殆どないので、コミュニケーション上のストレスというものはほとんどなく働いています。
黙々と確認や作業をこなすことがメインなので、今の仕事は自分向きだと感じています。
また全く未経験の分野なので、より勉強したいと思うことも出てきました。
一番はインボイス制度で、次いで電子帳簿保存法の関係。
これらは実際自分の職場でも関連して、制度変更の過渡期に当たるのでそのための新規業務が増えています。
経理として働いていくに当たっての、今後の基礎知識となるので早めに覚えたいところです。
いい職場を引けたという運もある
勤務地や時給、業務については派遣される前の段階である程度わかっていることでした。
派遣される前の顔合わせや、事前に派遣会社の営業にいくつか問い合わせて可能な限り情報を得るようにしていましたので。
ただ、職場の雰囲気・居心地や環境面については入ってみないとわからないと考えていたので、こればっかりは不安でした。
派遣社員はどうしても立場が低く、加えて自分はあまり他にいない男性の派遣社員ということも関係していました。
周囲がどういうふうに見てくるのか、どう扱われるのかというのは懸念していました。
結論から言うと対等に扱ってくれますし、周囲も自分のことをあんまり気にしてくる様子はなかったです。
考えたところ、これはその会社特有の要素が大きいと思います。
派遣先は自分の他にも派遣社員が多く、割合としては20％は派遣という会社です。
派遣なしだと成り立たないということもあってか、派遣社員に対する扱いは悪くありません。
また社風的に多様性を尊重するということを掲げているらしく、派遣に限らず身体が不自由な方や家庭の事情で職場に行くことが難しい方など、色々な人が働きやすいように会社側としても配慮していると感じています。
ただこういう会社だと最初から分かっていたわけではないので、今の環境で働けているのは運が良かった、恵まれていると思います。
派遣を続けていく不安と対応策
もちろん、仕事について不満がないわけではないです。
全然話を覚えていない上司がいてイラっとすることはありますし、仕事が楽な分面白いと感じる要素はほとんどありません。
そんなこともあって自分は、会社組織で仕事をすること自体いつまでも続けていたくはないと改めて感じました。
まともに仕事をするのは休職期間を挟んで1年ぶりになるのですが、休職中に思っていた「会社での仕事なんてやりたくない」という思いが、実際に働いてみて確信に変わりつつあります。
休職中は膨大な仕事量から働くことが嫌になっていましたが、そこから開放された今でも働くことは面白くないと思い続けているからです。
ただ、今は仕事が楽で環境も恵まれているので、なんとか続けていこうかなと思っているだけです。
自分がずっと仕事を続けていきたい訳では無いですし、むしろ派遣という立場上いつ会社側から「来なくていい」と言われる可能性だってあります。
そう考えたとき、会社に頼らずに自分の力で生計を立てるという力を身に着けておくべき重要性をひしひしと感じています。
幸いなことに少ない残業時間やテレワークによって、公務員で働いていたときよりも格段に仕事以外の「自分のために使える時間」が増えました。
同時に、今後は自分のための時間を何に使うかということを、よくよく考えて考えておかないといけませんね。
たとえば自分のための時間を有効活用すれば、年収の低い派遣社員もFIREはできます。
＞＞低年収で不安定な派遣社員もFIREできる【派遣のメリットを活かす】
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ブログの執筆やテレワークの際など、私はよく音楽を聞きながら作業をしているのですが、音楽の方に気を取られてしまったり、歌詞が気になってしまったりして作業が進まなくなってしまうときがあります。
そんなときには自然音を聞いて作業すると、周りの音をシャットアウトしつつ作業に集中できます。
というわけで今回はシンプルで使いやすい自然音BGMが使えるサイトNoisliを紹介します。
Noisliの使い方はシンプル
Noisliの使い方は非常にシンプルです。
まずNoisliを使うためにはサインアップをしてメールアドレスを登録する必要があるため、「Sign Up」からメールアドレスとパスワードを登録しましょう。
グーグルアカウントを持っている場合は、グーグルアカウントを使ってNoisliを使うことができるので、新しく登録する必要はありません。
サインアップをすると雨雲や森のマークのアイコンが出てくるので、選択すると対応する自然音が出ます。
有料版だとすべてのアイコンを選択することができますが、無料版でも16種類の音を選択することができます。
これらは自由に組み合わせることも可能で、各アイコンの下に出てくるバーをスライドさせるとそれぞれの音量を調節することもできます。
これで自分好みの自然音が作れるのが、個人的にお気に入りのポイントです。
また、気に入った組み合わせは「Favorites」で保存することができるので、一度Noisliを閉じても使えます。
また、どんな組み合わせが良いのかわからないという人でも、「Productivity」「Relax」のボタンを押すと、Noisliで予め設定されている自然音の組み合わせが流れるので、そこから自分好みに調整するのもいいでしょう。
Noisliはシンプルな画面と直感的なアイコンなので、英語でしか表記はないのですが、とても使いやすいと思います。
Noisliは有料版やアプリ版もある
Noisliは無料でも十分使えますが、有料版もあります。
有料版だと泡の音や滝の音など、12種類の自然音が選べるようになったり、タイマー設定を細かく変更できるようになります。
また、Noisliにはアプリ版もあります。
ただしアプリ版のダウンロードは有料となります。
個人的には作業用BGMとして使うには無料版でも十分だと思います。
まとめ
今回は作業用BGMとしておすすめなNoisliを紹介しました。
自然音としておなじみの川の音や風の音も使えるのですが、
私個人的には扇風機の音と電車の音が好きですね。
シンプルな見た目と機能で非常に使いやすいので、作業のお供として使ってみてはいかがでしょうか。テレワークなどにもおすすめですよ。
以上です！ なもりんでした。
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私も公務員で身につけたスキルといえば、エクセルやワードのスキルくらい。
他には法律を読めますが、民間で役立つことは稀です。